北尾吉孝日記

『歴史・哲学の重要性』

2011年6月2日 11:34
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私は今年2月に株式会社致知出版社から『森信三に学ぶ人間力』を上梓し、更に先々月21日には株式会社PHP研究所から『日本人の底力』を上梓したわけですが、何故このような本を執筆したのかと言えば、読者に歴史と哲学というものが如何に大事なものかというのを認識して貰いたいと思ったからです。
特に『日本人の底力』というのは歴史や哲学から入り、そして現代的諸問題を如何に解決して行くかという所を論じているわけで、読者には現代的諸問題を考察する上で歴史と哲学が如何に重要であるのかについて確りと理解して貰いたく思います。
その意味で言えば、最近の菅内閣の迷走ぶりというのは、歴史と哲学に対し全く以て無知であるが故に広い意味での一般的教養が欠落し、何ら一つの信念、筋というものが無いまま眼前の事象に右往左往するといったものです。
確信や見識といったものを涵養するには、やはり歴史と哲学に学び、それを踏まえた上で時局や時代を認識し、そしてそういったものを認識した上で自ら評価・解釈をして行くということが必要なのだろうと思います。

昨年10月『ピーター・ドラッカーと松下幸之助の違い』と題したブログでも述べましたが、一昨年ドラッカーは生誕百年を迎えてドラッカー関係の本が非常に売れており、世間はある種の「ドラッカーブーム」になっています。
ドラッカーについては拙著『逆境を生き抜く 名経営者、先哲の箴言』の「第1章逆境を生き抜いてきた名経営者の知恵と胆力」でもご紹介しましたが、私自身も未だずっと若かった時分、経営学という学問としてドラッカーの書籍を随分読んだことは事実ですし、彼は歴史も哲学もその著で大いに語っているわけですから勉強になることも沢山ありました。
しかしながら、ドラッカーは古典を勉強することであのような書物を残すことが出来るようになったわけですから、その意味でも更に遡って古典を勉強する方がより良いことではないかと私は思うのです。

今回の東日本大震災を考える上でも、やはり歴史には色々な教訓があるというように思っています。
今回の大震災には、次の三つの過去の事例が参考になると思います。
まずは身近な例として「阪神・淡路大震災」が挙げられますが、当時の状況については今年3月に『「東北地方太平洋沖地震」の経済的影響』と題したブログで下記のように述べた通りです。

【私は神戸市出身で、それも「阪神・淡路大震災」において最も大きな被害を受けた東灘区の出身です。
今は母親だけになりましたがその当時は両親が家にいて、あの時私は新幹線が動くようになった日に実家に帰りました。
新大阪駅で降り在来線のJRに乗って芦屋駅に向かったところ、まず驚いたのは塚本駅の辺りから屋根にビニールシートを張った家が兎に角続出してきたということです。
そして芦屋駅に着いてみれば、芦屋駅自体が大破されているという状況でした。
そこから家までは通常であればタクシーに乗って10分程度ですが、その時は塀や家が倒れていたことにより道路が使えない状況であったため、山を迂回し約50分を要して自宅に漸く辿り着くことが出来ました。
そして家のテラスから下を眺めた時、「あぁ、正に戦争の後だなぁ」というように思ったのを今でも鮮明に覚えています。
被災地ではライフライン足る水道、ガス、電気が完全に麻痺していましたが、特に切実なのは水道で上述したような道路状況であったため給水車すら来ることが出来ませんでした。
こうした中、近所の子供達は谷川の水を汲んできて、それを何回も煮沸しながら使用していたわけで正に非常事態ともいうべき状況でありました。】

この阪神・淡路大震災の被害総額は10兆円弱であったわけですが、東日本大震災の被害総額というのは内閣府の試算では16兆円~25兆円とされています。
当時兵庫県のGDPというのは日本全体の約4.1%で今回の被災地3県のGDPを合算すると大体同じ位の規模になるわけですが、今回の大震災が阪神・淡路大震災と大きく違っているのは原発事故が起こったということです。
二つ目は、チェルノブイリ原発事故にも学ばなければならないと思います。
私はチェルノブイリ原発事故よりも今回の方が被害が大きくなるのではないかと見ています。
今回の大事故は福島原発から半径20キロ圏内、30キロ圏内、ひょっとしたら50キロ圏内にまで影響が及ぶかもしれず、当該範囲における農業は長きにわたって壊滅的状況が当面続いて行くことになるでしょう。
チェルノブイリの現況はと言えば、そこで収穫される殆どの農作物に対して放射能検査が実施され、それに合格したもののみが販売を許されるわけですが、未だ以て不合格とされる農作物が沢山あるといった状況です。
また上記農業だけではなく漁業に対する影響も計り知れないもので、海洋に対する放射性物質汚染も深刻な状況にあります。
上述したような異常事態が何時まで続くのかを正確に読むことは出来ませんが、長期に亘って続いて行くことは間違いないでしょう。
従って、最終的にどの程度の被害となるのかは分かりませんし、そしてまた今回の原発問題が何時収束するのかも読めません。
更に言えば、上記内閣府試算についても、例えば海洋における問題について韓国政府が日本政府に対して損害賠償訴訟を起こす可能性も勿論あるわけで、最終的に幾らになるのかも定かではありません。

これまでの原発事故に関する政府の対応というのは、全く以て信頼に足るものではありませんでした。
例えば「メルトダウン」が起こっていたにも拘らず、そのように正確に発表をしなかったのはご存知の通りですが、もっと酷いのは4月1日に『福島原発事故に対する政府・東電の責任』と題したブログで指摘した下記対処にあると私は思っています。

【当初から米国政府は「東京電力福島第1原子力発電所の事態悪化に備え、放射能被害管理などを専門とする約450人の部隊を日本に派遣する準備」等をしていたにも拘らず(※1)、日本政府がその受け入れを拒んできたということです(※2)。
(中略)米仏両国とも原爆を保有し幾多の核実験を行っており、また米国については日本に原爆まで投下し、今回福島県で起きた事故と同じ様な原発事故を経験した国ですから、日本に比して問題処理能力が遥かに高いのは言うまでもありません。】

原発事故の初期段階において、このような米国のエキスパートの支援を拒んだというのは正に致命的な問題であり、この事実にこそ菅総理の見識と確信の欠落ぶりが如実に現れていると言えましょう。
昨日夕方に自民、公明、たちあがれ日本の野党3党が共同で内閣不信任決議案を提出しましたが、仮に民主党から70~80人程度の造反者が出て可決されるようなことがあれば、非常に情けない総理として菅直人氏は歴史に名を刻むことになります(※3)。
本件がどうなるのかは午後の採決を待たなければなりませんが、上述したような愚かな判断を下し続けている菅総理というのは、正に不信任に相応しい人物であるというように私は思っています。

最後に三つ目の参考事例として、1970年代に経験したオイルショックが挙げられます。
何故オイルショックが東日本大震災と関係しているのかと言えば、今回非常に大きな問題となるのは電力の供給制約だからです。
つまり原発事故が起こった結果として供給制約が起こる可能性があり、これは製造業にとっては致命的な問題となり得るものです。
オイルショック時の状況はと言えば、製造業のある意味での生命線、原油が断たれたわけではありませんが、ある日突然価格が4倍に跳ね上がるといったものでした。
あの阪神・淡路大震災時の状況を考えてみますと、「確かに1995年1月の鉱工業生産指数は前月比2.6%低下したものの、翌月には2.2%上昇」し、鉱工業生産で見れば3月には回復過程に入っていたわけで、それ位大きな復興需要というものが直ちに発生してきました。
正にこの復興需要こそがケインズの言う有効需要であり、そして様々な乗数効果も働いて経済は急速に回復過程に入って行ったということです。
上述したように「焼け野原」になった神戸市を私は度々訪れていましたが、帰省する度に次々と新しい家が建って行くのを見て、「あっという間に復興してきたな。日本というのは流石に大したものだ」という思いを持ったものでした。
唯、今回は東京電力株式会社だけではなく東北電力株式会社、そしてまた中部電力株式会社も総理要請を受諾し浜岡原発を停止してしまったわけですから、どういう形で日本全体に電力が供給制約になって行くのか、そしてまたその供給制約の結果として生産能力がどうなって行くのかという問題が生じているわけです。
従って、部品があっても製造が出来ない、遊休設備があっても増産が出来ないといったような現象が起こりますから、阪神・淡路大震災以後に見られたような力強い回復を遂げることが出来るのかはクエッションマークであると私は思っています。
なぜなら今回は電力不足による供給制約があるからです。
経済の世界において供給制約というのは結構重要な問題であり、それにより何が起こってくるのかと言えば、復興需要が十分に出難くなり、また無理に行おうとすれば別の部分に犠牲が生じてきます。
国民所得は投資と消費と純輸出とを足したものであるという所謂「国民所得均衡式」において、仮に国民所得を一定として投資を増やそうとする、即ち、設備投資や住宅投資、あるいは崩壊した社会資本等に対する様々な復興投資をどんどんして行くとすれば、消費か純輸出、あるいはその両方を減らして行くという形になります。
では、ある意味供給制約を受けたオイルショック時に日本がどうしたのかと言えば、総需要抑制政策を発動してGDPを減らして行くという発想を持ち、そして更には金融も引き締め、円高にもすることで何とか均衡を保ったというわけです。
そのような歴史を踏まえた上で、今回の非常事態に対し菅内閣がどう処して行くのかと見てきましたが、今後1、2年で10兆円程度は掛かるであろう復興財源をどう賄って行くのかということすら未だ以て何の結論も導き出せてはいないのです。
仮にこれを税金で賄って行く場合、基本的に税負担を増やすということは国民の購買力を減じる方向でしかありませんので、当然消費は落ち込んで行くものと思われます。
「増税により国民の購買力が減じられても、徴収された税金が投入されるのだから、それ程大きく減じられることはない」という類の議論もあるかもしれませんが、多額の税金が徴収されて行くのは高額所得者です。
米国ほどではないにしろ、日本の場合も個人消費においては特に高額所得者の消費が非常に高い比率を占めていることから、やはり税金で賄おうとすれば日本経済には相当な悪影響を与えて行くことになるでしょう。
また、仮に復興債の発行により復興資金需要に応えて行くとすれば、ひょっとしたら金利上昇を招くことになるかもしれません。
これまで日本の国債市場においては長期金利が低位安定してきたわけですが、その要因の一つには実需というものが金利に対して感応度ゼロであるというのが挙げられます。
即ち、日本においては幾ら長期金利が低下しても設備投資は活発化せず資金需要というのは全くと言って良いほど発生してこなかったわけですが、その一方で同じ設備投資であれば有望視される中国等の新興諸国で実施して行くといった状況でした。
そして為替という観点から更に述べますと、実質実効為替レートで見れば1ドル=60円、あるいはそれを割り込む位でないと円高ではないと論ずる人も中にはいますが、少なくとも表面的に見る限り上述したような状況にも拘らず円高が続いてきたというわけです。

今後の日本の舵取りというのは、正に上記復興財源をどう賄って行くのかということであり、大変難しい問題になります。
この復興財源をどうして行くのかによって、その後の日本長期金利の動向や為替相場の行方が左右されますし、そしてまたデフレが収束しインフレが進行するということにもなり得るわけです。
このように先を読むのが非常に難しい中で、一つ断言出来得るのは今後は当面ボラティリティが非常に高まった状況になるということです。
そのような環境下、特に我々のような金融カンパニーは的確に経営判断をして行かなければならないわけですが、恐らく日本はインフレになって行くのではないかと私は見ています。
何故インフレが進行するのかについては様々な角度から論じることが出来ますが、日本の財政問題という側面からもそのように言えましょう。
日本財政が最早危機的水準に到達しつつあるということは皆さんもご承知の通りですが、今回の大震災の影響によって凡そ50兆円程度であった新規国債発行額というのは60兆円以上になってくることも考えられます。
そうなりますと、これまで国債の安定的引き受け機能を果たしてきた金融機関が、今後どこまで引き受けることが出来るのかという問題が生じてくるわけです。
これまで金融機関は貸出先が無いことから、その分を国債引き受けに回していましたが、今回の復旧復興によって莫大な設備投資が牽引され、貸出先が増えてくることが予想されます。
その場合、金融機関は国債を購入出来なくなるばかりか、保有国債の売却を進めるということにもなり得るわけで、国債価格は暴落する危険性があるのです。
上述したことが現実のものとなれば、国債漬けになっている金融機関は業績的に大変シビアな状況になってくるわけで、ひょっとしたら金融のシステミックリスクに繋がって行くこともあり得るでしょう。
更に言えば、貸出しを国債購入に切り替えるというやり方での引き受けというのは、あと10年も持たないと思われ、そうなれば日本の財政問題はいよいよ正念場を迎えることになってくるでしょう。
今までは「個人金融資産は1450兆円程度あり、その約55%を現預金が占めているから大丈夫」とか「ネットの個人資産でも1050兆円程度あるから問題はない」というように言われてきましたが(※4)、何れにしても嘗てのようには安心していられないのが現況であると認識すべきです。
現在は日本国債の95%程度が日本の銀行システムを中心とした様々な金融機関によって所謂個人金融資産を背景に日本国内で消化されていますが、行く行くは外国人に買って貰わなければ立行かなくなるという時代がくるかもしれません。
早速先月末には日本の国債格付けをダウングレードする方向での見直しの動きが格付け機関から出ているわけで(※5)、今後その格付けが更に下がって行くならば、当然ながら外国人は国債購入時に高金利をどんどん要求してくることになり、国債の利払いがどんどん増えて行くことになるのです。

今回の大震災を経て、特に金融事情において不確実要素が物凄く増加したために、これから経済がどう動いて行くかというのは、非常に読み辛くなったと強く感じています。
唯、私は年初にも今年の年相として第一に「全グループとして地震等の災害に向けた対策を十分にする。特にシステム面で万全を期すように。」を挙げましたが、それと同様にある面私に直感的に見えるのは、今回の震災というのがリーマンショックと同程度か、あるいはそれ以上に様々な意味で日本の金融機関にとって大変困難な時代に繋がって行く可能性があるということです。
従って、今後はこれまで以上に慎重な経営・投資を心掛けて行かなければならないと思っており、昨日の月初のSBIグループ全社朝礼でも各事業主体においてそのような意識を持つよう役職員に伝えたところです。
そして更にはリーマンショック後に実施したのと同程度以上での経費節減を行わねばならないと思っていますし、また私自身も投資について地域的リスク分散を念頭におき相当慎重に進めながら、短期での利鞘も得て収益増につなげて行かなければならないと考えています。

また日本のことだけではなく、世界の状況がどうなのかということも併せて考察して行かなければなりません。アメリカも住宅問題が再燃してきており、心配です。
また、リーマンショックの傷が徐々に癒えるに従って、世界の国々は想定通り金融引き締め政策を採ってきており、中国やインドはその代表的な国として挙げられます。
先月9日に『2016年―米中GDP逆転の隘路』と題したブログでも触れた通り、中国は為替管理の撤廃や金利の自由化といった共産主義的発想からの脱却を実施しなければ強烈なインフレになって行きます。
中国はこれまでも金融引き締めを実施してきましたが、それでも十分ではないということから為替管理を徐々に緩めてきており、それ故元が少し強くなってきています。
他方、ECBについては更なる利上げに踏み切りたいところでしょうが、ギリシャ債務問題等もあって上げ難い部分もあるわけです。
唯、世界における趨勢から言えば、基本的には金利は上昇して行きますし、世界的にインフレ傾向が増勢してくるというように私は見ています。
何故ならリーマンショック以後、米国は輪転機を回し続け膨大な量のドルをばら撒いたわけで、当然のことながら世界的に過剰流動性が存在しているからです。
これまでの状況というのは、その過剰流動性資金がコモディティに流入し、金をはじめ様々なコモディティ価格が高騰してきたというものです。
所謂「コストプッシュインフレ」というのは、嘗ては大体賃金に因るものでしたが、今は上述したような資源インフレが出てきていると見ており、これは他の様々な部分に影響を及ぼして行くことになると思っています。
唯、コモディティ価格についても行き着く所まで行けば上昇して行くことはありませんし、仮に上述したようなインフレが進行して行くならば、ある面株価にとっては良いわけです。
この辺りの話については、また別の機会に過去の事例も踏まえながら論じて行きたいと思います。

以上、『歴史・哲学の重要性』と題して長々と述べてきましたが、①阪神・淡路大震災、チェルノブイリ原発事故、オイルショックといった過去事例の徹底的調査から多くを学ぶこと、②大変複雑なボラティリティの高まっている時代に突入しているという認識を持つこと、が今非常に重要ではないかと私は思っています。

関連記事
復興財源と電力供給に関する私の考え方
待望せられる一国の指導者としての人物
株式・為替市場の動向と今後の見通し
年頭所感

参考:
※1:米軍、放射能専門家部隊450人派遣準備 日本はアドバイザー利用が有効
※2:原発事故直後、日本政府が米の支援申し入れ断る
※3:内閣不信任決議案:きょう採決 小沢・民主元代表と鳩山氏、賛成へ 造反拡大で緊迫
※4:このままでは日本はIMF管理下に
※5:日本国債:ムーディーズが格下げ検討 財政健全化、日本の実行力を疑問視





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  1. いつもありがとうございます。北尾さんのブログを拝見させて頂く度に様々な事がその都度私の中で疑問や好奇心となり日々勉強させて頂ける事に大変感謝いたしております。昔第二次世界大戦中でしたでしょうか。ヨーロッパのとある村でナチスからの迫害や戦火に怯えながらも勉強に励む人々がいたそうです。人間はいついかなる時でも勉強や物事を学ぶと云う大切さを忘れてはならないと思います。人間は如何なる劣悪な環境に於かれようとも素直に「学ぶ」と云う事を忘れてはならないと最近は切実に思います。

  2. 歴史を学ぶことは、過去の偉人達の思想を知る上では非常に重要なことです。
    そして、哲学を学ぶことを通じて、身近な問題を深く洞察し、物事の本質を見極め、
    “人間力”と“社会に対応できる力”を養えます。

    私は中国古典に少し興味があり、守屋洋氏の本「孫子の兵法 ライバルに勝つ知恵と戦略」
    を買って二回読みました。やはり何度読んでもハッとするところがあります。この本は孫子の
    兵法が平易な語り口で分かりやすく書かれています。戦い方、勝負の仕方が書かれ、人生
    哲学にもなっています。特にリーダーになる人、目指している人は読むべき本です。

    著者である守屋洋氏は中国古典に精通する第一人者ですので、現在SBI大学院大学教授も
    務めています。SBI大学院大学は「新産業クリエーター」を標榜するSBIグループが全面支援
    をして、産業育成のみならず、人材育成にも本格的に取り組むことを目指しています。
    北尾学長は「人間力」や「プロフェッショナリティー」の涵養を通じて、日本及び世界の経済・社会
    に活力をもたらす「有為な人材」を育成していきたいとおしゃっておりました。

    北尾CEOのブログや、著書『進化し続ける経営』、『中国古典からもらった「不思議な力」』、
    『不変の経営・成長の経営』、『何のために働くのか』などを読ませていただく度に、もっと
    有意義に生きていこうと決めました。
    最近、尊敬する北尾CEOの4時間睡眠の真似をして、平日(月~金)を4時間半睡眠で
    乗り切り、土日のどちらかで8時間の睡眠を確保し睡眠不足をリセットしつつ、自分なりに
    アレンジして実践中です。結構慣れてきて、昼間は全然眠気はしなくなりました。



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